鹿児島県の温泉で可燃性天然ガスを確認　施設運営者が今すぐ見直したい換気と検知器の備え

分析・見解

渋谷の事故が変えた、温泉ガスへの見方

2007年6月、東京・渋谷の温泉施設で爆発が起き、従業員3人が亡くなった。地下の湯から分かれたメタン主体のガスが建物内にたまり、何らかの火花で着火したとされる。それまで温泉の危険といえば、硫化水素や二酸化炭素による中毒が中心だった。燃えるガスは盲点だったのである。

事故後に温泉法が改正され、ガス濃度の確認と、危険がある場合の防止措置が制度に組み込まれた。今回の鹿児島県の公表も、この流れの延長にあると読める。

火山の県で燃えるガスが問われる理由

鹿児島といえば桜島や霧島など、火山の印象が強い。温泉ガスも硫化水素や二酸化炭素が主役と考えがちだ。しかし、古い海底の堆積物に由来する温泉では、メタンが湯に溶けていることが多い。千葉県や関東平野の一部で、掘削時にメタンを含む湯が出ることがあるのと同じ仕組みである。

県内でも地質は一様ではない。火山性の温泉と、そうでない温泉が混在する。しかも火山性の温泉には別の危険がある。硫化水素は空気より重く、くぼ地や地下室にたまる。つまり県内の施設は、燃えるガスと有毒なガスの両方を意識する必要がある。火山の近くだから大丈夫、ガス田ではないから安心、という思い込みを、測定で確かめる作業に意味がある。

数値より、ガスがたまる場所が事故を分ける

メタンは空気中に約5％以上あると火がつく。この下限を爆発下限界（＝燃え広がる最低の濃度）と呼ぶ。空気より軽く、天井付近や行き止まりに集まりやすい。

浴室は換気されていても、危ないのは地下の源泉ポンプ室、配管ピット、貯湯タンクの上部といった人目につかない空間である。源泉の濃度が低くても、湯を大きなタンクにためて空気にふれさせると、ガスが分かれて局所的に濃くなる。確認結果は、いわば入口の数字にすぎない。施設の中でどこに濃縮するかは、設計と運用で決まる。基準以下なら安全と読むのではなく、基準以下でもたまる構造がないかを見る。この視点が、数字だけを見る読み方との大きな違いだ。

一度の測定で終わらせない継続監視へ

源泉の成分は固定ではない。くみ上げ量の増加、掘り増し、地震や周辺の掘削で、ガスの量が変わることがある。枯渇対策で自噴から動力くみ上げに切り替える温泉地が増えれば、湯と一緒に出るガスの量も変わりうる。

今後は定期的な再測定、安価な検知器の常設、記録の保管が標準になっていくだろう。実務では、測定を年に一度の行事にせず、月次点検の項目に入れるのが現実的だ。県が結果を公開することは、事業者だけでなく、地域全体で危険を共有する土台にもなる。